特許番号を指定して被引用特許分析ができるようになりました。
対象はUSP,EP,PCT(WO)･･･つまりこの３機関の特許公報に引用特許として掲載されている特許が対象になります。
分析例；1991年登録の省エネルギータイプのエンジンに関する
US5000003 の特許が2001年から急に引用されている状況を見
ることができます。⇒分析表
また、USPだけでなく、EP、PCT(WO)の被引用特許分析ができるようになりました。
さらに、特許番号と件数だけでなく、出願人、題名も保存できるようになりました。（V10.86、2005.8.15）
番号指定には３つの方法があります。
１．特許番号を入力する。
２．特許番号を保存したファイルからコピーしたものから入力する。
３．検索結果の番号リストをコピーしたものから入力する。
以下、実際の分析をやりながら、使い方をご紹介します。
３．検索結果の番号リストのコピーを使って入力するやり方から始めます。
まず検索をします。下記の例は、1995年登録の半導体関係のNEC、
日本電気の特許を検索しています。
検索結果として特許リストが表示されます。
ここで、必要な特許の□にチェックを付けます。
500件以下ならば全件選択することもできます。ここでは、171件ですから
「○Check All」をクリックして全件にチェックを付けました。
次に「Create Report - List」を選択して[Ｇｏ]をクリックします。
※下の画面ではマウスでドラッグしてコピーしても、特許番号はボタンの中に
入っているのでコピーできません。
番号リストが表示されたところで必要な部分をコピーします。
ページ全体を「すべて選択」してコピーすることも可能です。
※特許番号の部分だけをコピーする必要はありません。
次に、SGshotを立ち上げ、[CB/OK]をクリックします。
［３．USP引用分析（Patent Web）］をクリックします。
※［被引用分析−被引用件数のみ/即実行］をクリックすると
後の確認画面をパスして実行します。（V10.84）
複数件を指定したときは、「被引用件数」を選択した方がいいでしょう。
なお、件数が10件以上のときは自動的に「被引用件数」が選択されます。変更は可能です。
※下記の「処理の選択」の「□高速処理」に、最初はチェックが付いています。
パソコンの環境によってはこの方式がうまくいかないことがあります。
そのときは、このチェックをはずしてご利用ください。
高速処理では１件当たり概ね１件あたり１秒以下で処理されますが、
チェックをはずすと約６秒かかります。
下図は、高速モードで分析をおこなっているところです。
・・・24/171 と表示されているのは、171件の内、24件を引用データの
入手をPatentWebに送信したことを示しています。
読込みデータNo.=4 と表示されているのは、4件目をPatentWebから読込ん
でいることを示しています。
171件が約2分40秒（１件当たり１秒以下）で処理できました。
分析が終わると、特許番号ごとに被引用回数を表示したExcelが立ち上がります。
特許番号は、入力番号順と被引用回数の多い順に並べ替えたものの
２つが表示されます。（下図は被引用回数の多い順）
被引用回数の多い特許は 91回、80回などとなっています。
次に、被引用回数の多い上位数件について、詳細な引用分析をしたいと思います。
ファイルから必要な特許番号をコピーします。
下の例は、被引用回数の多い方から９件をコピーしています。
そこでSGshotを立ち上げ、引用分析を選択すると、下記になります。
今度は、「○HTML形式番号」を選択します。HTML形式のファイルが
できますが、そのファイル名称は下に表示されています。変更もできます。
高速処理なら10秒あまりで処理が完了して表が表示されます。
ただし、表に作成する途中で出願人名が同じかどうか聞いてくることが
ありますが、その際は対応する時間がかかります。
⇒実際のファイル（CT5385863.htm）
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下図は別の例です。東芝の1995年の半導体関係を検索し、149件ありました。
同様のやり方で、被引用回数の多い特許を調べると、多いものは
133回、106回あることが分かります。
次に、上の分析で被引用回数が最大の１件の詳細分析をしてみましょう。
特許番号を入力する使い方です。
下図は、１件の特許番号を入力したものです。
（スペースで区切れば何件でも入力できます））
2000年ころから、Applied Material社の特許に数多く引用されていることが分かります。
下図は、1995年登録の半導体関係の日立製作所の特許を検索し、93件ありました。
同じやり方で被引用回数を見てみると、最高でも65回しかありません。
平均的に見ると、東芝や日本電気の特許ほど引用されていません。
半導体を別会社に移した同社の技術開発の状況を反映しているのかもしれません。
